民(たみ)の生命・財産を守り、民が豊かで文化的な生活が送られるよう祈り、そのために必要な行動を起こすことができる。
公務員は、そのような高い志と倫理性を持った人間が担うべき職業です。
公務員採用試験の、主に2次試験以降で実施される、面接や集団討論。
いわゆる「人物試験」に臨むにあたって求められるのは、志望官公庁に自分の個性がフィットし、貢献できるということに確信を持ち、熱意を持って嘘偽りなく自らの人間性をPRする気持ちです。
そのことを十分に理解されているという前提で、
時間がない。
最小限の労力で、とにかく人物試験において高評価を得たい。
演技でも何でもするから面接官ウケする受け答えのノウハウを教えてくれ。
などといった切羽詰まった異端的受験者の方のために、「これだけは押さえておきたい・にわか仕込みの面接突破術」をご紹介いたします。
なお、他の受験者に差をつける”いい意味で異端な”面接術を、長期的な視点で身につけるための記事もありますので、まだ間に合う方はぜひご一読ください。
魔の章の第2弾。人物試験対策編です。
当サイトの他の人物試験対策のコンテンツでは、元採用面接官である副室長の経験則を交えながらも、一般論や原則論から外れないよう、可能な限り客観的な情報を提供することを意識しました。
しかし、この記事は魔導コンテンツ。
「とある元面接官の個人的価値観」が前面に出た内容となっておりますので、妄信は禁物です。念のため。
とにかく健康であることとストレス耐性の強さをアピールしとけ!
国家公務員でも地方公務員でも、昔に比べて忙しくなった分、フィジカルよりもメンタルを病む現役公務員が結構います。
私が在籍する県庁では、近年ほぼ毎年、新規採用職員のうち少なくとも一人は、1年目の途中でうつ病等の精神疾患により病気休暇を取得しています。
こういう事実って、あんまり受験者は知らないですよね。
まぁ、官公庁からすれば、できれば公にしたくない情報ですからね。
昨今の公務員という職業は、人員にゆとりがありません。
人件費削減の観点から、平成以降、合理化という名目で公務員の数は大幅に減らされました。
定員数は、今後も増えることはないでしょう。
人員の補填は簡単ではないため、採用してすぐに病気休暇に入ってしまったり、健康上の問題でまともに勤務できないような職員を採用することはできません。
したがって、面接試験で受験者の履歴書に病歴等が書いてあれば、面接官からチェックされます。
また、履歴書に病歴等を書いていなくても、短期間の職歴が多い場合などは、健康面の状況を探ろうとしてくることがあります。
要するに、面接官は、受験者の健康面にかなり神経質なので、そこを逆手にとる作戦です。
とにかく「自分は、心身ともにすげぇ健康です!」と頑健ぶりをアピールできれば、かなり高評価となります。
ということで、受験者のストレス耐性がどの程度のものなのか、精神的に安定しているか、を確認するためのやりとりが発生した場合には、下記のポイントを意識して対応しましょう。
もちろん、すげぇ小さい声で弱々しく上記をPRしても説得力に欠けます。
可能な限り明朗・快活に、かつ、わざとらしくないよう自然体で面接官とコミュニケーションを取ることが大切です。
残業上等!最初から定時で帰れるなんて思っちゃいねー!
「ワーク・ライフ・バランス」だとか「働き方改革」などと言った、労働者にとって耳障りの良い単語を聞いたことがあると思います。
これらエセ牧歌的キーワードをしたり顔で謳う昨今の行政機関ですが、そんなのは理想論、絵に描いた餅、ファンタジーです。
これは紛れもない事実言い過ぎとしても、現代の行政需要はますます多様化・専門化・複雑高度化しています。
世の行政機関は、無駄を省き、効率的かつスマートに仕事を進められるよう努力はしています。
しかし、なかなか仕事は減らず、残業が日常化しているのが現実です。
もちろん、定時退庁が可能な部署や職員は存在しますが、残念ながら、それが当たり前な時代は遠い昔の話です。
少なくとも、国家総合職・一般職や地方上級の公務員は「ヒマ」ではありません。
したがって、面接官の立場からすれば、受験者がその事実を知らない、あるいは信じていないということに気づいた場合、「この人、採用しても大丈夫かな・・・」と心配になります。
それどころか、「そんなことすらリサーチしてねーのか・・・」とイラつくかも知れません。
だからこそ、受験者が、「昨今の公務員という職業は大変だ」という現実を認識しており、その上で、採用を強く希望しているという事実を確認できれば、面接官は安心します。
面接試験においては、機会をとらえて、受験者自らが下記の認識を有していることを、面接官に訴えることを意識しましょう。
残業は良くないことです。
度が過ぎると心身の健康を害します。
また、基本的には残業代が支給されるわけですから、人件費がかさむことになります。それは、組織の予算の圧迫であり、ひいては税金の消耗につながります。
そのことを理解した上で、市民のため、組織のためには、時に残業もやむを得ないものだという、クールな認識を受験者は持っておく。
そういう大人な一面を面接官に知ってもらえたら、面接試験において大きく加点されるでしょう。
転勤に抵抗ありません!むしろいろんな地域で仕事がしたい!
全国転勤のある国家総合職などの公務員と、基本的には地域内の転勤にとどまる国家一般職や地方公務員。
職種によって転勤のニュアンスが異なりますが、市町村職員などを除き、公務員は原則として転勤が伴う職業です。
したがって、全国転勤がある公務員を目指す場合はもちろん、国家一般職や都道府県庁を目指す場合であっても、在職中は、ひとつの地域で生活し続けられるとは考えないことです。
実際は、結婚やその他の事情により、転勤の頻度が減ったり、結果的に同じ庁舎で仕事をし続けることになったりと、特定の地域にほぼ定住状態になることは多々あります。
しかし、人事からは、身軽な職員の方が好まれます。
したがって、あんまり広範囲に動き回るのは嫌だなぁ、引っ越ししたくないなぁ、と本音では思っていても、とにかく採用面接で評価を得たいなら、転勤上等の姿勢を崩してはいけません。
もちろん、聞かれてもいないのに、自分から無理をして「転勤は大丈夫です!」と言う必要はありません。
また、本当に転勤が絶対に無理、あるいは嫌なら、この姿勢を無理強いするものではありません。
本ページは切羽詰まった人のためのコンテンツであることを忘れないでください。
また、地方自治体の採用試験で、積極性の自己PRのため、「派遣制度等があれば、他府県や海外など、いろいろな地域で仕事をしたいです!」と主張する受験生がいます。
しかし、「なぜいろいろな地域で仕事をしたいのか」を整理しないまま、単に興味本位や自己啓発のみを動機として希望するのはリスキーです。
全国各地や海外で仕事をしたいなら、地方公務員という職は向いてないし、特定の地域に興味が強いなら、そこでの就職を考えるべきです。
そして、地方自治体における派遣制度や人事交流という制度は、職員に様々な経験をさせ、職員を成長させるための制度です。
それは当該自治体組織、ひいては当該地方に貢献してもらう意図によるものです。(もちろん、国家公務員も同様です。)
民間企業でも公務員でも、組織ではフットワークの軽い職員が好まれます。
もっとわかりやすく言うと、積極的で柔軟な人が高く評価される傾向にあります。
考え方や行動が積極的で柔軟な人は、多くの価値観に触れ、吸収する機会に恵まれます。
そういう人は、社会人としての成長速度が速く、組織にとって有用な人材になる可能性が高いと言えます。
逆に、消極的で固い人、つまり、ひとつの考え方に固執する人や、内部事務最優先で外回りや現場に行かない人、新しい仕事を恐れて現状にしがみつこうとする人は、組織に嫌われる傾向にあります。
そういう人は周囲からネガティブなイメージを持たれやすいし、組織にとって使いにくく、育てにくいからです。
公務員は、「前例踏襲の地味な事務仕事」だとか、「縁の下の力持ち」というイメージが先行しがちな職業です。
しかし、現代社会に求められている”組織の人材像”というものは、民間企業も公務員も基本的には同じです。
とにかくリアリティのある志望動機で面接官の心を掴む!
面接試験で100%聞かれる質問が、志望動機に関するものですね。
その中でも特に回答を考えるのが面倒くさいのが、「どうして○○ではなく、▲▲を志望されたのですか。」などと言った質問です。
この記事を読まれている受験者の多くは、「うるせーな。のっぴきならない事情とか、いろいろ理由があるんだよ。」といったところだと思います。
しかし、面接官サイドからすると、受験者の本気度を測るため、できれば本音が知りたいところです。
ただ、どうせ本当のところは隠してくるんだろーなーとも思っており、本音が聞けることはあまり期待していません。
むしろ、面接官を納得させるために、この受験者はどのように回答するんだろう、どのような立派な理屈を作り上げてきたんだろうといったところに興味を持っている(あるいは、あまり内容に興味がない)ケースが多いと思います。
ここでご紹介するのは、そんな面接官の意表を突く作戦です。キーワードはリアリティです。
面接官から高評価を得る上で最強なのは、心の底から公務員の仕事内容に強い興味と希望を持っており、民(たみ)のために身を粉にして働きたいという志望動機を実体験による具体的エピソードを絡めて主張することです。
しかし、たぶんそんな人はこの記事読んでないでしょうから、その前提は無しで話を進めたいと思います。
ズバリ、志望動機に関する上記のような質問に対して、我々が提唱する「面接官を納得させる回答プロセス」は、
「回答の入り口は、正直ベースからスタート」した上で、
「この職や地域(受験する官公庁の採用エリア)に自分をつなぎとめるような特別な理由がある」といった事実(あるいは絶対にバレない嘘)を、
根拠とともにリアリティを持って具体的に説明することです。
志望動機を”全て正直ベースで説明する”という前提を考えていないところが魔の章の所以ですが、この手法は、非常に汎用性が高いためおススメです。
最初から模範回答をしようと考えるからしんどいんです。
受験者の本音からスタートして、説明にリアリティを持たせつつ、ストーリーに従って面接官を話に引き込むのがポイントです。
採用する側が面接で特に神経質になるのは、受験者が本当に第1志望なのかどうかの確認作業です。
したがって、受験者側としては、受験先が第1志望であることを、いかにリアリティを持って面接官に説明できるかどうかがカギとなります。
しかし、はっきり言って、今まで社会でまともに働いたことのない人が、仕事の内容面でリアリティのある志望動機を考えるのは簡単ではありません。
何故なら、実際に経験したことのない職業についてのイメージは、所詮イメージでしかないからです。
そういう意味で、この手の質問に関しては、民間企業や他の官公庁で勤務したことのあるような受験者の方は、説得力ある志望動機を説明しやすいですよね。
働き始めたら、その仕事が自分の描いていたイメージと全然違うかもしれないし、自分の性格と合わないかもしれない。
現職公務員から直接話を聞くなどして、事前リサーチで可能な限りミスマッチのリスクを排除できればいいですが、限界があります。
だから、面接官を納得させ、信用させる最も信憑性の高い受験者の志望動機は、採用のミスマッチが起こらない、あるいは内定を出した後に辞退する気配が無いようなリアリティがある特別な理由なのです。
上記理由は、そんなに特別なものでもないし、難しいものでもありません。
しかし、すごくリアルですよね。特に立派なものではないけれど、「なるほどね。」と納得してしまうような志望動機です。
なお、この手法で面接に臨む際も、民間・国家公務員・地方公務員のそれぞれの仕事の規模や役割の違いについて、最低限のことを整理しておくことが前提です。
地方公務員試験で志望動機に困ったら防災か福祉を志望しとけ!
志望動機関連のテーマが続きますが、見出しのとおりです。
”志望動機で困る”というのがそもそもどうなん!?といったところですが、本記事では難しいことは考えないようにします。
防災や福祉といった分野は、場合によっては採算性や費用対効果を度外視で取り組む必要がある分野です。
防災の分野は、地震や風水害などの大規模災害対策、消防や危険物に関する保安行政、各種危機管理業務に従事します。
福祉の分野は、医療・介護、生活保護、高齢者福祉、障害者福祉、児童福祉、虐待防止・対応、それに難病・感染症対策や健康推進など、非常に幅広く複雑な分野です。
いずれも、行政だからこそできる、あるいは行政にしかできない仕事がたくさんある分野であり、日本全国において多くの課題を抱える分野でもあります。
それゆえに、激務あるいは困難な業務が多い印象が強い分野でもあり、「あまり配属されたくない」と考える現職公務員も少なくありません。
というか、配属されたいという職員は基本ドMで確実に少ないです。
受験者は、そこを突くワケです。
現職公務員でさえ抵抗がある分野で、地域のために役に立ちたいという受験者の思いは、面接官の心に刺さります。
公務員に必要なのは奉仕精神です。その精神を最も実感できる分野が防災・福祉であり、その分野の仕事を志望するという姿勢は、覚悟と熱意が必要です。
だから、その意向を伝えるだけで、面接官からの評価は急上昇してしまうというカラクリですね。
もちろん、なぜ防災や福祉に関する仕事を志望するに至ったかを具体的に説明する必要がありますが、これはそんなに難しくないと思います。
なぜなら、今の日本には、防災や福祉に関する課題や問題があまりに溢れているわけですから。
地方公務員の行政職を志望する受験者で多いのが、観光や広報・地域振興など、華やかな分野の仕事を希望するケースです。
そういう分野を希望する受験者は非常に多いので、面接官はあまり興味を持ちません。
だからこそ、防災や福祉といった少数派の志望動機は目立つのです。
なお、その志望動機を伝えて採用された場合、人事による意向確認の際は、その分野を志望するというスタンスを崩さない方がいいと思うので、代償として一応覚悟しておいてください。
面接時に防災や福祉を志望したからと言って、必ずしも採用後にその部署に配属されるわけではありません。
また、例えば県庁上級の行政職なら、3年~5年ぐらいのスパンで人事異動があるので、防災や福祉に配属されたとしても脱出可能です。
イエスマンではありません!ただ、最後は上司の指示に従います!
上司や先輩と意見が食い違ってしまった場合や、対立してしまった場合、どのように対応すべきなのか。
採用面接試験において非常に高い確率で聞かれる質問であり、現役の職員・社員でも悩むことのある重要テーマです。
まず、組織で働く上で最も忌避されるのは、部下が上司の意見に従わずに、自分の意見を最後まで曲げないことです。
これを部下にやられてしまうと、組織の機能は停滞するか、大きな失敗を招きかねません。
民間でも同様ですが、特に行政の失敗は、社会に大きな悪影響を及ぼすリスクがあります。
だから行政機関も、リスク管理の観点から、そのような人は採用したくありません。
次に悪いのが、自らの考えや意見を持たず、上司の意見に盲従することです。いわゆるイエスマンです。
仕事をする中で、上司の考えや意見が間違っていることがあります。
それは、上司がそもそもバカなケースと、部下が上司に対して正しい情報を提供できていないケースです。
いずれのケースでも共通して大切なのは、上司に対して自らの考えや意見、正しいと信じている知識を、臆さずしっかりと主張して伝えることです。
これを怠った場合、防げたかもしれない失敗を招いてしまうかもしれないし、失敗の結果責任を部下が負うことになることがあります。これも組織のリスクになります。
これが、イエスマンが悪い理由です。
ここで、「上司の考えが間違っている場合でも、部下が引かなければいけないのか」、と疑問に思う方がいらっしゃると思います。
結論から言いますと、上司に解ってもらえるよう努力を尽くした上で、なお判断が覆らない場合は、部下が引くべきです。
そもそも、上司がまともなら、部下の知識や説明に齟齬がない限り、あまりに無軌道な結論に至ることはありません。
特に、組織(所属)の最終的な意思決定権、つまり決裁権を有する所属長のような職の上司は、勤続年数も長く経験豊富なだけあって、安易に間違った判断を下すことはしません。
議論になった結果、上司の決断に従ったとしても、あとで「上司に従っておいて良かった・・・」と思うことの方が多いでしょう。
一方、上司がバカなケースでは、部下がしっかりと正しい情報を伝えても、判断を変えてくれないかもしれません。
バカなんだから仕方ありません。もはや人事の責任です。
バカな上司に対して粘り強く説明して、それでも上司の考えが変わらない場合はマジで殴りたくなりますが、そこはグッと我慢です。
何故なら、やはり組織の決裁権は、上司が優位だからです。理不尽だと思うかもしれませんが、それが組織というものです。
ただ、決裁権というのは、行政組織において非常に重いものです。
というのは、組織の事業や施策の最終判断が誤っていた場合、その責任を取るのは決裁を下した者、つまり上司です。
だから、自分が折れて上司に従った上の結果が誤っていたとしても、最終判断を下した上司が責任を取るため、無理をして上司と戦うメリットが少ないのです。
むしろ、上司と喧嘩になると自らの評価が下がってしまうだけなので、理不尽なケースでも割り切って、上司の判断を優先するのが賢い立ち回りです。(このへんは蛇足ですが)
余計な仕事が増えるとムカつくし、責任回避みたいでちょっとカッコ悪いかもしれませんが、これが処世術というものです。
まぁ、このような理不尽なケースは極端な例ですね。
普通は、同僚や先輩、他の優秀な上司など、周りのフォローが入ります。
もちろん、上司が誤った判断を下さないよう、組織全体でカバーする体制が最も重要です。
時には上司を正しい方向に導くのも、優秀な部下の仕事です。
そのためにも、職員は自分の担当業務についてしっかり勉強して、理論武装する癖をつけなければいけません。
なお、バカな上司に従った結果事業が失敗し、上司が責任を取らない場合、それはただのパワハラです。
その上司はクズなので、職員を監視・指導する人事や監察などの部署に訴えて、組織的に裁いていただきましょう。
公務員の組織は、そのへんのシステムは結構しっかりしていますので。
この種の質問に対して上手く回答した場合に得られる評価は、受験者の柔軟性、協調性、精神安定性といったものです。
これらはバランス感覚ともいえるでしょう。
国民や市民の幸せのために、自分の考えや意見にこだわりを持ち、簡単に諦めずに主張する姿勢は、公務員に必要な素養です。
しかし、落としどころを探したり、妥協することができない人は、行政職公務員に向いていません。
公務員の組織で長く太く生きる上で非常に大切な要素は、上記で示すようなバランス感覚であり、これは組織のみならず職員個人の安定のためにも不可欠なファクターです。
直前対策で臨む・にわか仕込みの異端的面接突破術総括
公務員試験で面接官から質問される頻出テーマは他にもたくさんあります。
しかし、このページで紹介した質疑応答のポイントや心がまえをきちんと押さえておけば、他の多くの質問にも対応・応用できるでしょう。
既にお気づきだと思いますが、このページで紹介したテーマには、公務員という職業のブラックな面を映すものが多く含まれています。
記事作成にあたっては、公務員のリアルや、公務員を志望するにあたって必要な覚悟といったものを、面接での対応方法と併せてお伝えすることを意識しました。
これらは、特に面接対策に時間を割けなかった受験者の方に読んでいただきたい内容です。
人物試験で高く評価される人は、面接官が一緒に働きたいと思うような人で、かつ、採用のミスマッチが起こらない人です。
面接官が一緒に働きたいと思うような人は、前向きかつ柔軟で粘り強い思考ができる、バランス感覚に優れ想像力が豊かな人です。
ミスマッチが起こりにくい人は、公務員という職業の良い面だけでなく悪い面も知った上で、それでもなお公務員を志望してくれる受験者です。
これらを飲み込んだ上で、強い意志を持って面接に臨まれる受験者が、最終合格を勝ち取るのだと思います。
異端的面接術とかいう大袈裟なタイトルの記事で、怪しい情報もありますが、副室長のいろいろなメッセージが込められています。
受験者本人とつながりのある組織幹部や議員に根回しをしておく、などの手法を期待された方は肩透かしで申し訳ありません。
ただ、そういうのは異端というよりもルール違反なのでダメですよ。